テクマトリックス、サイバーセキュリティの高度化に向けて Tenable を採用

エクスポージャー管理ソリューションを提供する TENABLE (NASDAQ: TENB) は、情報インフラおよびアプリケーションサービスを提供する大手プロバイダーであるテクマトリックス株式会社（東京都港区、代表取締役社長 矢井 隆晴、以下「テクマトリックス」）が、サイバーセキュリティプログラムの強化、アタックサーフェス（攻撃対象領域）の包括的な可視化、および新たなリスクへの迅速な対応を実現するため、Tenable One を採用したことを発表しました。

同社が統合型サイバーエクスポージャー管理プラットフォームの導入を決定した背景には、同業種でのサイバーセキュリティインシデントが増加してきたことにあります。これらの事案は、現代のサイバーリスクは従来のネットワーク境界防御だけでは十分に防ぐことができず、サプライチェーン全体に波及して内部構成に潜む脆弱性を露呈させることを改めて浮き彫りにしました。

これまでテクマトリックスでは、境界防御と定期的なペネトレーションテストを中心とした対策を講じてきましたが、 脆弱性の増加に伴い、CVSS に基づく手動スコアリングでは対応が追いつかず、限られたリソースの中でどの課題を優先的に対処すべきかを判断することが困難になっていました。また、長年にわたって蓄積されたシステムアカウントの影響で、Active Directory (AD) には脆弱なパスワードや過剰な権限設定といった盲点が存在し、攻撃者の特権昇格を可能にする恐れもありました。

Tenable One の導入により、テクマトリックスのセキュリティプログラム全体において、すでに大きな改善効果が現れています。同社 コーポレート本部 IT推進部 ITインフラ構築・運用課 主任の桐山茂之氏は、次のように述べています。「Tenable の VPR (脆弱性優先度格付け) と連動したトリアージガイダンスにより、IT 資産の重要度をリスクに基づいて的確に評価できるようになりました。その結果、優先的に対応すべき脆弱性を即座に把握でき、対応にかかる時間と労力を大幅に削減できています」

優先順位付けにとどまらず、Tenable Oneは従来評価が難しかった領域にまで可視性を拡大しました。これにより、セキュリティチームはレガシーシステムに潜む脆弱性の特定や、AD アカウントのインベントリ作成を大幅に効率化できるほか、脆弱なパスワードや過剰な権限を迅速に検知し、即時にフラグ付けすることも可能になりました。

テクマトリックス株式会社 コーポレート本部IT推進部 次長の吉川岳哉氏は次のように述べています。「Tenable One によって、これまで到達できなかったレベルの可視性と運用効率を実現することができました。アイデンティティ情報を組み合わせてユーザー権限を正確に把握することで、修正作業を必要箇所に効果的に集中させることができます。また、日本語によるガイダンスのおかげで調査作業がスピードアップし、迅速かつ的確にアイデンティティセキュリティを強化することができました」

Tenable Network Security Japan株式会社 カントリーマネージャーの貴島直也は、次のように述べています。「サイバーリスクは、もはや外部からの脅威だけで定義されるものではありません。あらゆる資産、アイデンティティ、構成に内在するサイバーエクスポージャーの総体として捉える必要があります。今回、テクマトリックス社によりセキュリティプログラムの統合基盤として Tenable One が採用されたことを大変光栄に思います。境界防御に依存した受動的なアプローチから、リスクベースの能動的なサイバーエクスポージャー管理戦略へと移行することで、同社は日本の多くの組織にとって強力なロールモデルを示しています」

詳細については、カスタマーストーリー をご覧ください。

Tenable について

Tenable® は、企業のビジネス価値や評判、信頼の失墜を招くセキュリティのギャップを明らかにして解決するサイバーエクスポージャー管理ソリューションを提供しています。同社のAIを活用したエクスポージャー管理プラットフォームにより、アタックサーフェス全体にわたるセキュリティの可視性、インサイト、アクションを根本的に統合することが可能です。それにより、現代の組織に存在するITインフラからクラウド環境、重要インフラ、それらのはざまに至るまで、あらゆる場所に対する攻撃を防ぎます。企業におけるセキュリティエクスポージャーを保護することで、Tenableは世界中のおよそ44,000のお客さまのビジネスリスクを軽減しています。詳しくは、jp.tenable.com をご覧ください。

追伸：2026年4月15日 米国発表 抄訳プレスリリース

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