Tenable と Deloitte が、高度なサイバーエクスポージャー管理で顧客を支援する戦略的提携を発表

サイバーエクスポージャー管理企業である Tenable® は本日、世界的なセキュリティコンサルティングサービスのリーダーである Deloitte と戦略的提携を結んだことを発表しました。Deloitte は、モノのインターネット (IoT) および運用技術 (OT) のサイバーリスク管理向けに同社で利用可能なサイバーソリューションのポートフォリオに、Tenable One サイバーエクスポージャー管理プラットフォーム、Tenable Cloud Security、Tenable OT Security を追加しました。  

Deloitte と Tenable の共通の顧客は、Tenable のサイバーエクスポージャー管理機能を活用することで、オンプレミスとクラウドベースのアタックサーフェスを単一のビューで確認し、攻撃者の先をゆくセキュリティ対策やノイズの排除が可能です。Tenable One で、顧客は必要となる包括的な可視性、脆弱性の広範なカバレッジ、文脈を中心に考えた深いリスク分析を得られます。それにより、攻撃の可能性に基づいてアクションに優先順位を付け、サイバーリスクを軽減できます。

Tenable のグローバルチャネルおよびビジネス開発担当シニアバイスプレジデント、Jeff Brook は、「プラットフォームファーストの企業として、私たちは重要なコンテキストと実用的な洞察の提供を最優先に考えています。それにより、データの統合、リスク評価の簡素化、リスク軽減においての推測の排除を可能とするサイバーセキュリティソリューションの提供に努めています。Deloitte と協力することで、お客様は予防的なセキュリティ対策を実施してサイバーリスクをより深く理解したり、攻撃者に悪用される前に問題を解決したりできるようになります」と述べています。

「当社は、お客様の利益のためにサイバーエコシステムの充実に常に取り組んでおり、Tenable One プラットフォームの追加は、その継続的な取り組みの証となるものです。Deloitte と Tenable の共通の顧客が、エクスポージャーデータを把握し、特定の環境に影響を与えるリスクを迅速に軽減するための新しい方法を見つけられるようになると考えています」と、Deloitte の米国の Cyber Detect & Respond Adversary Pursuit Leader であり、Deloitte & Touche LLP のマネージングディレクターである Will Burns 氏は述べています。

Tenable One を使用すると、組織はエクスポージャーデータソースを 1 つのビューに一元管理できるほか、次のことも可能になります。

• 包括的な可視性を獲得 - サイバーリスクについて環境を継続的に評価することで、すべての資産と関連するソフトウェアの脆弱性、エクスポージャー、設定ミス、過剰な権限に関する情報を統合されたビューから確認できます。
• 予測と優先順位付け - 211,000 個を超える Nessus® プラグインを活用することで、サイバー攻撃の結果予測、攻撃経路全体にわたる資産、露出、権限、脅威の関係の理解が可能です。
• サイバーリスクを効果的に伝達 - 「どこにリスクがあるのか?」、「どの程度安全なのか?」といったステークホルダーの重要な質問に簡単に答えられるようになります。Tenable One 内にあるサイバーリスクのビューは、一元化されており、ビジネスに整合するものとなっています。これにより、サイバーリスクの正確かつ効果的な伝達や、外部同業他社に対するベンチマークにより時間の経過に伴う進捗状況を示す明確な KPI の設定が可能となります。

Tenable について

Tenable® は、サイバーエクスポージャー管理ソリューションを提供します。世界中のおよそ 4 万 4000 の企業と組織がサイバーリスクを正確に把握して軽減するために Tenable を採用しています。Nessus® の開発元である Tenable は、脆弱性に対する専門性を基盤に、あらゆるコンピューティングプラットフォーム上のあらゆるデジタル資産を管理、保護できる世界初のプラットフォームを展開しました。Tenable は、フォーチュン 500 の約 65%、およびグローバル 2000 の約 50% の企業や、大規模な政府機関などで利用されています。詳しくは、jp.tenable.com をご覧ください。

この文書で使用される「Deloitte」は、Deloitte LLP の子会社である Deloitte & Touche LLP を意味します。同社の法的構造の詳細については、www.deloitte.com/us/about をご覧ください。一部のサービスは、公会計の規則上、クライアントの証明に利用できない場合があります。

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