Tenable、企業全体のセキュリティツール・データ・AI 主導のワークフローをひとつにつなげる Open Partner Exchange Network (OPEN) を開始

オープンエコシステムイニシアチブにより、セキュリティ環境全体にわたって、接続されたワークフロー、豊富なコンテキスト、調整された修正が可能に

2026/5/21 · ボストン – EXPOSURE 2026

Black box with the Tenable logo in the top left hand corner. Image reads: Introducing Tenable OPEN

エクスポージャー管理ソリューションを提供する Tenable (NASDAQ: TENB) を提供する Tenable® Holdings, Inc. (NASDAQ: TENB) は本日、テクノロジーパートナーエコシステムの進化形である Tenable Open Partner Exchange Network (OPEN) を発表しました。これは、組織がセキュリティデータを統合し、AI 主導のワークフローを加速させるとともに、既存のテクノロジースタック全体でサイバーエクスポージャー管理を運用可能にすることを目的としています。

AI によってサイバー脅威のスピードと規模が加速する中、多くのセキュリティチームは断片化されたツールと分断されたワークフロー、そして複雑化する運用に頭を悩ませています。Tenable OPEN は、統合、データ交換、オーケストレーション機能などのオープンなエコシステムを通じて、Tenable One サイバーエクスポージャー管理プラットフォームの機能を拡張し、サイバーリスクの迅速な削減を支援します。

Tenable OPEN は、330 を超える検証済みの統合を基盤としており、企業がセキュリティデータ、ワークフロー、ツールを企業全体で接続できるよう支援します。双方向の統合と新しい Open Connector により、企業はサードパーティの遠隔測定を Tenable One に取り込むと同時に、サイバーエクスポージャーに関する分析データや情報を下流のワークフロー、分析、修正システムにエクスポートすることができます。セキュリティデータ、コンテキスト、アクションをスタック全体で連携させることで、セキュリティ上の盲点を減らすとともに、業務の合理化やセキュリティワークフロー、分析および修復プロセスを加速することができます。

(本日の関連発表: Tenable One、Open Connector のリリースにより AI 主導のサイバーリスク判断を強化)Tenable One、Open Connector のリリースにより AI 主導のサイバーリスク判断を強化)

Tenable の最高製品責任者である Eric Doerr は次のように述べています。「単一のベンダーですべてを可視化することはできません。サイバーリスクを定義するデータは、本質的に組織全体に分散しています。だからこそ、オープン性が当社の戦略の基盤なのです。OPEN と Open Connector のリリースにより、企業はサードパーティー製の技術、社内システム、新たな AI 主導のワークフローなど、実質的にあらゆるセキュリティツールからのデータを統合できるようになります。Tenable のソリューションから価値を得るために、既存のセキュリティスタックを刷新する必要はありません。Tenable が既存環境に接続し、データを統合して、実践的なエクスポージャーインテリジェンスへと変換します」サイバーリスクを定義するデータは、本質的に組織全体に分散しています。だからこそ、オープン性が当社の戦略の基盤なのです。OPEN と Open Connector のリリースにより、企業はサードパーティー製の技術、社内システム、新たな AI 主導のワークフローなど、実質的にあらゆるセキュリティツールからのデータを統合できるようになります。Tenable のソリューションから価値を得るために、既存のセキュリティスタックを刷新する必要はありません。Tenable が既存環境に接続し、データを統合して、実践的なエクスポージャーインテリジェンスへと変換します」

Tenable OPEN テクノロジーエコシステムプログラムの詳細については、次のページをご覧ください。https://www.tenable.com/partners/technology

引用:

Recorded Future のグローバル・エコシステムズ&アライアンス担当ディレクター、Doug Fleming 氏は次のようにコメントしています。「AI は攻撃の規模を変えただけでなく、攻撃者の活動をマシンスピードにまで加速させました。防御する側も、同じ速さで実運用に移せるインテリジェンスを必要としています。Recorded Future Intelligence Graph® を Tenable OPEN のエコシステムに統合することで、サイバーエクスポージャー管理を継続的かつインテリジェンス主導の手法へと変えることができます。両社共同のお客様は、ノイズの中から真のシグナルを捉え、敵が実際に標的としている 1% のサイバーエクスポージャーに焦点を当て、より迅速で確実な修正を行うことができます。これこそが、セキュリティチームが敵対者に単に対応するだけでなく、その先を行くために必要な本当の戦力増強です」

Bitsight のチーフプロダクトオフィサー、Greg Keshian 氏は次のようにコメントしています。「サードパーティやサプライチェーンにおけるサイバーエクスポージャーは、企業のサイバーリスクを左右する最も重要な要因の 1 つとなっています。アタックサーフェスのエクスポージャー、サプライチェーンの関係性、脅威アクティビティを網羅する Bitsight の外部テレメトリは、内部ツールだけでは得られない重大な文脈を組織に提供します。Tenable OPEN エコシステムを通じて、顧客はこの外部インテリジェンスと社内のエクスポージャーデータを組み合わせることで、相互に関連するリスクをより的確に特定し、ビジネスへの影響をもたらす可能性が高いエクスポージャーへの対処を優先し、自社環境およびベンダーエコシステム全体にわたる修正を加速することができます」

Splunk のグローバル ISV および OEM パートナー担当ディレクター、Kevin Murphy 氏は次のようにコメントしています。「多くのセキュリティチームはアラートの山に埋もれています。しかし、AI を駆使した攻撃に対して、視点を変えるだけでは太刀打ちできません。アクションを伴わないデータは、高コストなストレージにすぎないのです。Tenable OPEN は、硬直的で制限の多い API という考え方を拒否することで、他社が失敗する場面でも成果を上げています。データのソースを問わず統合することで、SOC を悩ませてきた運用上の摩擦を解消し、両社の共通顧客がツールと格闘するのではなく、シームレスで自動化されたワークフローによって脅威と戦えるようにします」

Tenable について

Tenable® は、企業のビジネス価値や評判、信頼の失墜を招くセキュリティのギャップを明らかにして解決するサイバーエクスポージャー管理ソリューションを提供しています。Tenable の AI を活用したエクスポージャー管理プラットフォームは、アタックサーフェス全体のセキュリティの可視性、インサイト、アクションを根本的に統合し、IT インフラからクラウド環境、基幹インフラ、それらのはざまに至るまで、組織のあらゆる場所に対する攻撃を防ぎます。組織をセキュリティエクスポージャーから守る Tenable は、世界のおよそ 44,000 のお客さまのビジネスリスクを軽減しています。詳しくは jp.tenable.com をご覧ください。

(2026年5月20日 米国発表 抄訳プレスリリース)

【本件に関するお問い合わせ先】

Tenable

[email protected]

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、1995 年証券民事訴訟改革法の定義における将来の見通しに関する記述が含まれており、これには Tenable Open Partner Exchange Network (OPEN) の期待される機能およびメリット、Open Connector および Tenable One サイバーエクスポージャー管理プラットフォームにおける双方向連携の予定されている機能とパフォーマンス、ならびにパートナーエコシステム全体にわたってセキュリティデータを統合し、エクスポージャー管理を実運用化する Tenable の能力に関する記述が含まれます。これらの記述は、リスクおよび不確実性の影響を受けるものであり、実際の結果とは大きく異なる可能性があります。かかるリスクには、新規かつ未実証の技術の開発および採用、サードパーティのデータソースおよびパートナー技術の Tenable プラットフォームへの統合、テクノロジーパートナーの継続的な参加とサポート、お客様によるエコシステム連携および AI 主導のワークフローの導入、サイバーセキュリティおよびエクスポージャー管理市場における競争、その他 Tenable の最新の年次報告書 (Form 10-K) およびその後 SEC に提出された報告書の「リスク要因」に記載されている要因が含まれます。Tenable は、本日以降に発生する事象を反映するためにこれらの記述を更新する義務を負うものではありません。