サイバーセキュリティに対する認識を高める: サイバー攻撃から守るために従業員が行うべき6つの対策

サイバー意識を高めるアプローチを新たにする時が来ています。このブログでは、クラウドコンピューティングの世界で一般的な責任共有モデルからヒントを得た考え方を提案して、実行方法をご紹介します。

一般的な会社員は、サイバーセキュリティにどの程度関心を持っているでしょうか。 人の常に漏れなく、怪しい行動を定期的に報告するようなオタク的に熱心な人から、セキュリティ規則は気にしない派で「生産効率」の名目で安全規則をとにかく避けようとする人まで、さまざまでしょう。  

米国の サイバーセキュリティとインフラセキュリティ当局 (CISA) と国家サイバーセキュリティ協議会 (NCSA) が最初のサイバーセキュリティ啓発月間を開始してから 18 年になりますが、当時と現在では私たちの生活と働き方が大きく変わっています。新型コロナウィルスの世界的感染拡大の前から、どの業種もデジタル改革を進めて、インフラとサービスをクラウドに移行していました。2020 年に見られたリモートワークへの大幅なシフトも、すでに進行中であった改革の一部が加速されたものでした。

ところが、Tenable が Forrester Consulting に委託して実施した新しいグローバル調査の結果によると、多くの従業員は、サイバーセキュリティをメリットのあるものというより、邪魔なものとして捉えているようです。週 3 日以上在宅勤務をしている 475 人の正社員を対象とした調査結果「境界を超える:新常識の世界でのサイバーセキュリティの将来」によると、圧倒的な割合 (81%) で顧客データの保護はいくらかまたはとても重要と回答しているのに、半数以上が顧客データのアクセスに個人所有デバイスを使っています。 同様に懸念すべき内容は、

• 在宅勤務者 10 人中 4 人以上 (44%) がサイバーセキュリティの制限や規則によって生産性が下がったと回答し、
• 在宅勤務者の 1/3 はデバイスの更新をすぐ実行せず、
• 1/4 以上 (27%) は、ときにサイバーセキュリティの規則を無視したり迂回したりすることを認めていることです。    

セキュリティ責任者にとって、この調査結果は何を意味しているのでしょうか。日常、従業員の多くが基本的なサイバー衛生のベストプラクティスに従っていない現実でしょう。例えば、機密データにアクセスするときには会社が提供したデバイス以外は使わない、会社のシステムやデータにアクセスするには必ず VPN を使う、公共の Wi-Fi を使って接続しない、などの基本的なことが守られていないのです。

では、どのように対処したらよいのでしょうか。サイバー意識を高める新しいアプローチが必要です。ここで提案する新しいアプローチは、クラウドコンピューティングの世界で一般的に実行されている責任共有モデルの考え方にヒントを得て、サイバーセキュリティを企業の戦略目標としてトップダウンで徹底するものです。一方、セキュリティ管理責任者は、従業員が毎日の仕事でサイバーセキュリティを確実に実行できるように、できるだけやりやすくすることに全力を尽くします。 

従業員をサイバースマートにするための 6 つのヒント

責任共有のモデルに移行することは、想像以上に複雑です。セキュリティスコアカードを従業員全員を対象に作成するには、事業部門を横断した強力な資産管理が必要になります。個々のデバイスやアプリケーションの所有者が誰であるか、その人の上司は誰かなどを明確に把握し、集中管理ダッシュボードから現状を記録して継続的に追跡しなければなりません。法務、規制事項に充分注意を払って、導入したモデルが従業員のプライバシーを尊重した内容であることを確保する必要もあります。さらに、管理には多量のリソースが必要になります。

それでも、このモデルの礎を築くことは、今から始めることができます。以下は従業員のサイバー意識向上教育に向けた 6 つのアイデアです。サイバーセキュリティ責任者の方のお役に立てれば幸いです。

1. 小さく始める: 部署またはチームを 1 つ選択して、時間をかけて準備します。部員の働き方を研究して、うまくいっているセキュリティの慣行や方針を明確にしてもらい、仕事をしにくくしていると思われているものについて正直な意見を聞き出します。
2. スムーズなプロセスを作る: 部員のワークフローに滞りや支障がある場合、解決できるプロセスやソリューションを探します。 消費者向けのアプリやデバイスは、ユーザーの受けと使いやすさを優先して作られていますが、セキュリティツールやプロセスも魅力的で使いやすくなければ、無用の長物になってしまうことを念頭においてください。
3. 他部門の協力を得る: 人事部門、社内のコミュニケーション、営業チームなどと協働して、社員を惹きつける新しい方法を模索してみてはいかがですか。セキュリティの専門家はあなた。コミュニケーションの専門家は彼ら。合同で取り組めば、社員の教育方法やサイバースマートな分化の創造について新しいアイデアにつながる可能性があります。
4. 対策の理由を説明する:. 実行の指示だけで終わらないようにします。実行が社員にとっても重要な理由を理解してもらうように努力します。社員が問題なのではなく、社員がソリューションの一部になれることを明確にします。 
5. 情報提供と応答ができる体制をとる: 会社全体のミーティングには、必ずサイバーセキュリティに関する項目を含むように幹部を説得します。メッセージを常に強調して、最新の取り組みについて情報提供する機会です。そのほか、社員が「何でも質問」できるセッションを定期的に設けて、御情報を修正して継続的な学習を奨励します。
6. やりがいのある内容にする: 社員のやる気はどこから来るのかを理解して、それを中心にプログラムを作ります。例えば、報奨金制度が推進力になりそうか、それとも、社内で業績が認められることが重視されているのか、など、部署やチームによって動機は異なるかもしれません。社員全員にとって何か重要なのかをじっくり研究してください。オタク的に熱心な社員の動機はどこにあるのか、規則は気にしない社員はなぜ方針を避けているのか、考えてみてください。

企業の安全を維持する最大の責任はセキュリティリーダーにあるのですが、独り相撲では何も達成できません。サイバースマートな文化を構築するには、会長からインターンまで、働く人達全員が各々の役割と責任を理解することが必要です。最適なテクノロジーと人やプロセスの組み合わせがあれば、セキュリティに熱心な社員が増え、無視する社員が減るでしょう。 

もっと詳しく

• CISA のウェブサイトには、従業員教育に役立つ資料が提供されています。https://www.cisa.gov/cybersecurity-awareness-month-resources
• NCSA ウェブサイトにも関連資料が提供されています。https://staysafeonline.org/cybersecurity-awareness-month/get-involved/
• リモートワークのセキュリティの課題について、Forrester の調査報告書をダウンロードして詳細をご覧ください。 https://www.tenable.com/analyst-research/forrester-cyber-risk-report-2021